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アメリカの大学は、総合的に日本の大学を圧倒しています。まず、就職には絶対条件の英語力の習得。
事実上の世界標準である英語を自在に扱えるならば、自分の活躍できるフィールドは一気にワールドワイドに広がります。また、単なる語学研修ではなく、ビジネスで使える英語を学べることは大きい。
そして、世界から集まった学生とともに学び、議論して身につく国際経験は、日本では絶対に得られない財産となります。世界のビジネスの中心であるアメリカでは、最先端の理論を学べ、また最前線での実務経験ができます。国際舞台で展開されている現在のビジネスの世界に対応できる自分をつくる為に、アメリカの大学への進学が有利になります。
アメリカの大学では、ビジネスの最新理論やケーススタディを、大企業の経営者や政府関係者など、その最前線で活躍する人材から直接学ぶことができます。
また、日本では学べない、プレゼンテーション技術や異文化間の交渉術なども学びます。アメリカではビジネス専攻の学生は、学士過程修了後か、または一定の職務経験を積んだ後に経営大学院に進学し、MBAの取得を目指します。日本の就職でも、一流企業はMBA取得者から優先的に採用する状況になっています。MBAプログラムは、学士過程よりさらに専門的で、より実際のビジネスの問題に深く入り込みます。

マネジメント学は、大学院でMBA取得を目指す学生にとって最適な専攻。さまざまな組織における人材の活用方法や、組織構造、変化するビジネス環境に組織を適応させていくための方法論など、ビジネスを展開するうえで避けては通れない、組織と人材をはじめとするビジネス資源の関係を考えていきます。さらに自ら独立して新しいビジネスを立ち上げる起業に関して、マネジメント学とは別に、独立した専攻として起業学もあります。ビジネスの計画と事業の構築、新しい市場開拓や資金調達方法などを学びます。

将来、商社やメーカー、金融機関の国際部門、コンサルティング会社、国際機関などで働くことを目指している学生は国際ビジネス学が最適です。この専攻は、まずビジネス学の全分野の基礎から始まって、国際的な視野にたつビジネスの専門課程で仕上げます。
具体的には国際経営学、国際会計学、国際マーケティング学、国際経営戦略学、貿易学、国際物流学、国際人材管理学、国際契約学、国際交渉学、国際ビジネス法学など、大学によって多少は違いますが、本格的な国際ビジネスの専門課程で構成されています。また、ビジネスだけではなく、基本となる国際研究学や地域研究学、外国語学も含まれています。
グローバル化するビジネス活動の中では、異文化や異なるビジネス習慣の壁を越えた商業取引や公約交渉、問題解決の専門知識を磨くことに重点がおかれます。さらに、グローバルコンピテンシーと呼ばれる国際対応能力を実体験で訓練するために、アメリカ内の国際企業や海外でのインターンなどが用意されています。

マーケティング学とは簡単に言うと、いかに売れる商品を作り、上手く売るかを考える学問であり、市場の分析を行い、消費者の好みを調べる手法とそれを生かす方法論を学びます。実際のビジネス現場では、１個の製品の開発から、新たな企業を設立する際の方向性の決定までします。マーケティングの考え方はアメリカで生まれたもの。それだけに研究も教育もアメリカ大学では大きなアドバンテージを持っています。例えばインターネットを利用した市場分析、電子商取引におけるマーケティング戦略などのトピックスなどが受けられます。

インターネットやデーターベースといった情報技術は、もはやビジネスとは切っても切れない関係にあります。しかしビジネスの現場が加速度的に情報化していくのに対して、人材育成は追いついていません。
特に日本の4年制大学においてビジネスと情報技術の両方を満足に学べる環境はほとんどありません。
経営情報学は企業をはじめとする様々な組織活動で最も重要となる情報をいかに収集し、活用するかが実践的手法を学ぶ学問です。
一般的なコンピューターソフトを使用した売り上げデーター分析から、大型ワークステーションによるビジネス環境変化の予測やインターンシップで実際の企業における活用法など、ビジネスの最先端のトピックを直接大学で学べることが魅力です。情報処理の甘さゆえに組織としての判断を誤ることは、致命的な結果を招きます。経営情報を学び、ビジネスの目と技術者の腕をもつアメリカ大卒の人材には、様々な業種から求人が集中しています。

米国公認会計資格（CPA）は、アメリカの資格の中でも日本において最も注目を集めている資格の一つです。その背景には、日本における国際会計基準の導入が進む一方で、国際会計制度の専門家が日本に少ないという現実があります。国際会計基準は基本的にアメリカの会計基準を元に定められており、CPA取得者にとっては有利な状況になっています。企業監査やコンサルティングといった経営の本質に深く踏み込んだ領域では、アメリカの法律や企業経営の実際を肌で知る必要があります。
また、プロとして当たり前であり、会計の専門用語を含むビジネス英語を完全にマスターすることができますので、日本で学ぶのとは大きな差がつきます。アメリカの大学では、コンピューターによる会計データーの分析や企業会計の面から経営戦略を考える方法論を学べる講座もあります。会計学を学び、専門能力と英語力を身につけた学生たちの多くは、日米の最も大手の会計事務所に就職し活躍をしています。

現在、日本では法科大学院の開設が注目をあびています。合格率、約2.58％と過剰に難しい司法試験が中心の選抜制度を見直し、質を下げずに合格者の増加を目指したものですが、まだまだ改善すべき点も多く、機能するには時間がかかりそうです。 そもそも日本の法科大学院は、アメリカ大学のシステムをモデルとしています。最後の司法試験を超難関とするのではなく、大学院進学時点で高いハードルを設定し、大学院卒業後の試験では、一定の基準を満たすことで受験数に関わらず合格する制度です。アメリカで法律大学院に進学するためには、学士過程において大学院進学準備課程に登録し、決められた科目を履修します。
学士課程においては、法知識そのものは基本的なことしか学びません。適切に法律を運用する為には、法律家として必要な考え方や判断力、人間性を広げなければなりません。法知識を覚えることに偏っている日本の教育と全く異なります。米国公認会計資格は、日本においても外国法事務弁護士として活動でき、国際商取引のある企業などの法律業務を支えています。